デジタルギフト「デジコ」、triplaホテルブッキングと連携開始！

株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社で、マーケティングソリューション事業を展開する株式会社VOYAGE MARKETING(東京都渋谷区、代表取締役：古谷 和幸)が運営するデジタルギフト「デジコ」は、2021年9月、AI開発と旅行業界向けITソリューションを展開するtripla株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役CEO 高橋 和久、代表取締役CTO 鳥生 格、以下「トリプラ」）が提供するSaaS型宿泊予約エンジン「triplaホテルブッキング」と連携いたしました。

本連携により、ホテル・旅館などの公式Webサイトから予約する宿泊ユーザーは、宿泊予約で還元されるポイントを、Amazon、App Store & iTunes、Google Playなどで使用できる様々なデジタルギフトと交換することが可能になりました。ポイントは等価交換で、宿泊還元ポイントがそのままの価値で利用できます。交換可能なメジャーサービスが増えることで、宿泊ユーザーにとって、初回、リピート問わず自社サイトで予約を取るインセンティブとなり、普段から使っているAmazon 、App Store & iTunes、Google playなどのギフト券に交換できるなら公式Webサイトから予約しようというカスタマージャーニーの変化を生み出すことが可能になります。

【背景】
新型コロナの流行、長期化で大きなダメージを受けた旅行業界ですが、世界経済は回復傾向との見通しもあり、旅行、出張等の需要再開に向けて、業界全体が徐々に勢いを取り戻しています。今は積極的にユーザーを囲い込み、中長期的な関係性を築くチャンスと捉えています。
宿泊施設にとって公式Webサイトからの予約を増やすことは、手数料等のコストが削減され、利益率向上につながる大事な手段です。実際、大手グローバルホテルチェーンは、数年前からこの取り組みを実施し、利益増につなげています。（注１）
今までポイント積算を理由に一定のOTA（Online Travel Agent）経由で予約をしていた宿泊ユーザーが、Amazon 、App Store & iTunes、Google playなどのギフト券に交換可能なポイント取得に魅力を感じて公式サイトへ移ることで、宿泊施設はコスト削減、利益率の向上が期待できます。
また同時に手数料がかからない分、OTAより高いポイント還元率を設定でき、宿泊ユーザーへの還元を増やすことが可能となります。
宿泊ユーザーはコロナ対策を含めたホスピタリティやサービスが充実した宿泊先を求めており、安心して滞在できる宿泊先を継続的に利用すると考えられます。このポイント連携で会員プログラムはユーザーにとってより魅力的となり、宿泊ユーザーとホテルとの継続的なコミュニケーションにつながるとともに、ユーザーがよく使うポイントに交換できることから、公式サイトでの予約数向上を促進します。

(※)注１：以下参照　
・Annual Report and Form 20-F-2018：　
　https://www.ihgplc.com/-/media/50F593528E2E447A86FDA7ED4D3DF3E2.ashx
　https://www.altexsoft.com/blog/direct-booking-strategies/

【SaaS型宿泊予約エンジン「triplaホテルブッキング」について】
宿泊施設の自社公式ホームページ向けの、SaaS型宿泊予約システムです。旅行者は最短4クリックで宿泊予約が完了する上、各種OTAとの料金比較を行った上で最安値が表示できる「メタサーチ機能」や、googleの検索結果に自社販売価格を掲載できる「googleホテル広告連携」など、宿泊施設の自社予約率を向上させるための機能が搭載されています。
また、宿泊施設の会員獲得を支援する「会員管理機能」、リピーターの利用を促進する「ポイントプログラム」、さらには組織単位で法人割引を適用した販売が可能になる「法人管理機能」も追加費用なしでご利用いただけます。
https://tripla.io/booking-engine/
＜導入先一例＞
パレスホテル東京
ダイワロイネットホテルズ
マイステイズ
京急イーエックスイン
金谷ホテル

【デジタルギフト「デジコ」について】
初期費用・月額費用無料で、Amazonギフト券やApp Store & iTunesコード、Google Play ギフトコード、PeXポイントギフトなどに交換可能なデジタルギフトを、1円単位1枚から当日発行することができるサービスです。いつでもすぐに必要な分だけ発行することができるため、企業の広告予算の調整や急なキャンペーンの実施などにも柔軟に対応することができ、当日まで人数把握が難しいイベントの謝礼などにも幅広く活用することが可能です。

【報道関係者お問い合せ先】
株式会社CARTA HOLDINGS　広報室
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